| 題名 | (招待講演) 未来ビジョンに向けたモバイル技術 |
| 著者 | *竹下 敦 (NTT ドコモ) |
| Page | p. 1337 |
| Keyword | モバイル |
| Abstract | 未来社会を創り出すためには、未来社会を描いたビジョンを創り、その実現に向けて研究開発を行うという枠組みが有効であると考えられる。本講演では、まず、そのような枠組みの有効性や有効になるための条件を検討するために、過去に作られたビジョンとそれに向けたモバイル技術の研究開発を確認する。その後、近い将来あるいは少し先の将来に向けたモバイル技術の研究開発を紹介する。 |
| 題名 | モバイル端末におけるアプリケーション動作時間予約機構 |
| 著者 | *森 雅智, 由良 淳一 (慶應義塾大学政策・メディア研究科), 中澤 仁 (慶應義塾大学環境情報学部/JST-CREST), 徳田 英幸 (慶應義塾大学環境情報学部) |
| Page | pp. 1338 - 1344 |
| Keyword | 電源管理, バッテリ, 計測 |
| Abstract | ノートPCやネットブックといったモバイル端末において，バッテリ切れによるサービス停止対策は重要である． 本研究ではこうした複数アプリケーションが動作する端末において，アプリケーション 実行時間の保証を行うP-Surviveシステムを提案する． P-Surviveでは事前にデバイス毎の使用量とバッテリ消費量を計測し，その計測結果を 解析することで，デバイス毎の電力消費量を算出する． その後，解析結果を基にアプリケーション毎の電力消費量を計算することでアプリケーションの 消費電力予測を行い，ユーザから要求されたアプリケーション実行時間を満たすことができるかを 判断する． 本システムにより，ユーザは重要度の高いアプリケーションの実行時間を予約することができるようになり， バッテリ切れによる予期しないサービス停止を避けることができる． 本論文ではP-Surviveシステムを実装し，消費電力計測・予測の評価を行った． |
| 題名 | モバイルCO2センサを用いた通勤者自身による生活圏レベル空気計測システム |
| 著者 | *岩井 将行 (東京大学生産技術研究所), 齋藤 修 (茨城大学地球変動適応科学研究機関), 中嶋 紀夫 (株式会社ユードム), 戸辺 義人 (東京電機大学未来科学部), 瀬崎 薫 (東京電機大学空間情報科学研究センター) |
| Page | pp. 1345 - 1351 |
| Keyword | CO2濃度, 環境計測, Human Probe, GPS, 健康 |
| Abstract | 近年，都市部の経済活動や人間の生活活動により車両から排出されるCO2などの温暖化効果ガスなどが急激に増加していると言われている． 温暖化効果ガスの計測システムはアメダスなどにより局所的，部分的にしか設置しておらず，細かい粒度の生活圏レベルで計測できていない現状にある．そのため発生源の推測や地域ごとや生活圏ごとの危険度の掌握などができていなかった． そのため，世界的なグローバルの地球温暖化の波の中で温暖化ガスの一つであるCO2の消費量がどの程度個々の生活のなかで利用されているのかが不明確であった．このため個人は本問題を自己の問題として認識することが希薄になったままの現状であることは否定できない． また計測器のインフラのコストが高く機材も大型になるため設置できる場所が限られ市民に生活圏とは乖離した場所での計測に留まっており根本的な温暖化ガスの解決への道筋が見えない状況となっている． 本研究により，我々は本問題を解決するモバイルCO2センサによる日常空間の計測の研究を開始した． 測定結果から十分に生活のコンテクストや日常生活のCO2の増減を「見える化」することが可能であることを示す． |
| 題名 | 被災地DTNにおけるPub/Sub情報取得システム |
| 著者 | *呉 和賢, 江崎 浩 (東京大学) |
| Page | pp. 1352 - 1359 |
| Keyword | 災害, DTN, Publish/Subscribe |
| Abstract | 平成7 年1 月17 日未明に発生した阪神・淡路大震災は戦後最大の自然災害と言わ れ，被災地区の社会生活に甚大な被害をもたらした．このような壊滅的な自然災害に おいて，被害が最も甚大な地域から多少離れた地域に於いても，電気・ガス・水道の みならずロジスティクス及び情報通信システムを含む，いわゆる現代のライフライン が停止し，人々は不便な生活を，数日から数週間にかけ強いられてしまう．このよう な被災地環境では被災者への物資の提供等のための情報共有がきわめて重要であり， ライフラインの復旧後においても，生活に必要な物資の確保・取得のための情報の提 供と共有が，被災生活から正常生活への復帰のために非常に有効である．そのような 情報の流れとして，公的機関からのトップダウンなものも重要だが，むしろ被災者間 での双方向性の情報提供・共有が正常生活への復帰を有効に支援する． このようなシステムを既存の通信インフラストラクチャー上に構築するには，その 頑健性と通信相手の名前解決という面で問題がある．そこで本研究では，被災者個々人 の情報機器から構成するDelay/Disruption Tolerant Network 上で，トピックベー スに柔軟な通信が行えるPublisher/Subscriber モデルを用いて被災者側からの積極 的な情報提供・共有を実現するシステムアーキテクチャを提案し，プロトタイプシス テムの実装を行い，その動作検証を行った． |